外部機関との協力

国内外の大学や研究機関との連携

地球研における研究活動は、所内の研究者やスタッフだけでなく、国内外の多くの研究者の協力を得て実施しています。専門分野や年齢、所属の異なる研究者が参加し、共同研究をおこなっているのが地球研の大きな特色のひとつです。

地球研は、「知のコモンズ」であるべきだと考えています。そのためには、密接な連携とコミュニケーションが欠かせません。意見や考え方の異なる多様な研究者が、寄り集い、議論を重ね、切磋琢磨しながら総合地球環境学の構築に取り組む「開かれた」研究所をめざしています。

 研究分野構成比率(所員除く)所属機関構成比率(所員除く)

研究分野構成比率および所属機関構成比率

研究分野構成比率および所属機関構成比率(2018年3月31日現在 / 四捨五入)

国内の連携研究機関等

地球研では、全国24の研究機関や行政機関等と学術交流等に関するさまざまな協定を締結することにより、組織横断的な学術研究の推進や相互の研究および教育の充実・発展に取り組んでいます。

学術交流等に関する協定を締結している研究機関

  1. 名古屋大学大学院環境学研究科
  2. 同志社大学
  3. 長崎大学
  4. 京都産業大学
  5. 鳥取環境大学
  6. 京都大学
  7. 千葉大学環境リモートセンシング研究センター
  8. 九州大学持続可能な社会のための決断科学センター
  9. 金沢大学環日本海域環境研究センター
  10. 北海道大学大学院工学研究院・国際連携研究教育局・大学院保健科学研究院・大学院農学研究院
  11. 東京大学大学院総合文化研究科
  12. 九州大学
  13. 東北大学大学院生命科学研究科

学術交流などに関する協定を締結している行政機関など

  1. 愛媛県西条市
  2. 京都市青少年科学センター
  3. 農林水産消費安全技術センター
  4. 福井県大野市
  5. 京都府亀岡市
  6. 三重県いなべ市
  7. 京都府立北陵高等学校
  8. 京都府立洛北高等学校
  9. 宮崎県
  10. NHKエデュケーショナル
  11. 秋田県能代市
NHKエデュケーショナルと学術交流に関する協定を締結(2017年11月)

NHKエデュケーショナルと学術交流に関する
協定を締結(2017年11月)

秋田県能代市と学術交流に関する協定を締結(2017年11月)

秋田県能代市と学術交流に関する協定を締結(2017年11月)

北海道大学から講師を招き開催した研究者のための映像制作ワークショップ(2018年3月)

北海道大学から講師を招き開催した研究者のための映像制作ワークショップ(2018年3月)

海外の連携研究機関

地球研では、海外の研究機関・研究所などとの間で積極的に覚書および研究協力協定を締結し、共同研究の推進、研究資料の共有化、人的交流などを進めています。2017年度は、中国、ブータン、ザンビアなどの海外の研究機関と4つの覚書または研究協力協定を締結・更新しました。また、海外の研究者との連携をさらに密にするため、招へい外国人研究員として各国から多数の著名な研究者を招いています。

「海外の連携研究機関」覚書および研究協力協定の締結の地図

(図)覚書および研究協力協定の締結(2018年3月31日現在)

*は2017 年度に覚書を新たに締結した研究機関

アジア

中華人民共和国
雲南健康と発展研究会
華東師範大学
中華人民共和国常州市人民政府
北京大学
*海南省疾病予防管理センター
台湾
中央研究院環境変遷研究センター
ラオス人民民主共和国
保健省国立熱帯医学・公衆衛生研究所
フィリピン共和国
聖トマス大学
フィリピン大学ディリマン校
ラグナ湖開発局
タイ王国
農業協同組合省イネ局
インドネシア共和国
インドネシア共和国泥炭復興庁
国際林業研究センター
インドネシア科学院
バングラデシュ人民共和国
国際下痢症研究所
ブータン王国
*ブータン王立大学自然資源大学

アフリカ

ザンビア
*ザンビア大学

ヨーロッパ

ロシア連邦
極東国立総合大学
スウェーデン王国
スヴェン・ヘディン財団
オーストリア共和国
国際応用システム分析研究所
英国
セインズベリー日本藝術研究所
フランス共和国
フランス人文科学館

北アメリカ

アメリカ合衆国
カリフォルニア大学バークリー校
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